情報スーパーハイウェイ構想（じょうほうスーパーハイウェイこうそう）は、アメリカ合衆国の全てのコンピュータを光ケーブルなどによる高速通信回線で結ぶという構想。米ビル・クリントン政権の副大統領アル・ゴアが日本の
NTTが打ち出したVI&P構想の影響を受けて提案した。結局、多額の予算がかかることで政府による当初の構想は頓挫し、いつの間にか民間を中心に整備した
インターネットの普及が「
情報スーパーハイウェイ」の構想を体現したものとしてすりかえられてしまった。1993年にクリントン政権が発足すると、
NII（National Information Infrastructure:
全米情報基盤）構想がスタートし、全国的な情報
インフラの整備につとめた。
情報スーパーハイウェイ構想は、かつて全米に張り巡らされた高速道路網が物流革命をもたらしたことにあやかっており、アメリカの高速道路の基盤整備を提案したのがアル・ゴアの父であるアルバート・ゴア・シニアだったという因縁がある。
世界的にも情報通信基盤整備の機運が高まり、アジア・太平洋地域においても、アジア・太平洋情報通信基盤 (Asia-Pacific Information Infrastructure、APII）が、1995年5月にソウル（韓国）で開催された第1回
APEC電気通信・情報産業大臣会合において採択された。
