インターネットバンキング (
Internet banking) は
インターネットを介した銀行取引（その他銀行に類する金融機関も含む）のサービスである。
インターネット閲覧
端末（
ウェブブラウザ）で利用する。似たようなものとして、
携帯電話の
インターネット閲覧機能を利用した銀行取引サービスである
モバイルバンキング (mobile banking) がある。
概要
インターネットは情報を瞬時に相互に伝達し、詳細に閲覧できる性質を持ち、金融取引との親和性は高い。このような特性から、
インターネットを介した銀行取引の提供は、ネットショッピングなどの他の
インターネットによる通信販売と比較して早い時期に利用が拡がり始めた。また、現金の取扱いに既存の金融機関の
ATM店舗網を提携利用できることに着目して、
インターネットから利用する仮想店舗を設け、自社による実店舗（窓口や
ATM）の営業を前提としない新たな形態の銀行や新たな形態の口座が営業を始めた。一部の地方銀行・第二地方銀行は、コンビニ
ATMと組み合わせることで、地盤となる実店舗設置地域のみならず全国に向けたサービスを展開している。
一方、口座の入出金を顧客自身の利用する
端末上で確認できることから、ネット通帳の口座も各銀行で導入されている。通帳の省略は銀行における口座維持費用の低減につながり、普及推進のため様々な優遇措置が提供されている。
サービス名は「〇〇ダイレクト」という場合が多い。
インターネットバンキング専用支店を設けている場合もある。
ブラウザチェックにより、
Windows XP/Vista以外の
OSや
Internet Explorer (
IE) 6/7以外の
ブラウザからの
アクセスを拒否している場合も見受けられる他、
Windows以外の
OSに対応かつ
IE以外の
ブラウザに対応していても
PDAや
スマートフォン、
携帯電話の
フルブラウザからの
アクセスを拒否するケースもある。
2003年ごろからは法人向けの
インターネットバンキングを提供する銀行が現れた。通常の機能に加え、総合振込などのデータ転送、外国為替取引などの機能が加わっている。それまでアナログ
モデムで銀行のコンピュータに接続していた
EBサービスと比べた場合は利用料は安いといえるが、利用料が基本的に無料の個人向け口座と比較した場合、入金確認といった銀行本来のサービスのみを目的として利用したい法人にとっては魅力は低い。
個人向けは全都市銀行と全地方銀行、全第二地方銀行と多くの信用金庫で
行われている（四国銀行はこれまで照会機能しか持たなかったが、2006年1月16日にようやくフルサービスを開始した。また最後まで未提供だった大正銀行も2006年6月に開始）。法人向けも導入が広まっており、最後まで「法人向け
インターネットバンキング不毛地帯」であった香川県も、2007年5月から百十四銀行がサービスを開始したため、このような不名誉な称号を持つ都道府県は消滅した（香川県が最後までこのようになってしまった事情については百十四銀行、香川銀行を参照)。信託銀行では、中央三井信託銀行・住友信託銀行・みずほ信託銀行で提供済。三菱UFJ信託銀行は、
インターネットバンキングの提供については2008年11月25日より開始した。
近年の勘定系
システム同様、
ベンダ主導のパッケージを用いているところが多く、都市銀行でもりそな銀行が地方銀行・第二地方銀行で多く採用されているANSERを旧あさひ銀行時代より採用している（旧大和銀行は独自の
システムを採用しており、りそな銀行になった後も「りそなダイレクト type Blue」として利用されていたが、統合
システムでは旧あさひ店の「りそなダイレクト type Red」（埼玉りそな銀行でも、埼玉内では単一
システムにもかかわらずこの名称を利用していた）に片寄せされ、旧奈良銀行と合併後ややしばらく経ってからは、単に「りそなダイレクト」に改称している）。
また、法人向けの
インターネットシステムは、個人向けとは別のパッケージとなっているところもあり、みずほコーポレート銀行などが法人向けのANSER Webを採用している（個人向けは独自
システムでも、法人向けがパッケージ
システム採用と云うところも少なくない）。
