ネットブック詳細 | ASAHIネット

Asus eee PC.jpg|thumb|ネットブックは簡易なインターネット利用やコンピューティングを目的とする（手前Eee PC）ネットブック（英: Netbook）とは、ウェブサイトの閲覧や電子メール・チャット程度の基本的なインターネット上のサービスを利用することを目的とした、安価で簡易的なノートパソコンである。

また、デスクトップパソコンにおける同様の目的での利用を主眼としたネットトップ（英: Nettop）についても、本項で説明する。

概要

ネットブック、およびネットトップは、比較的安価で小型軽量なパーソナルコンピュータ（ノートパソコン/デスクトップパソコン）としての最低限の機能を備える製品、およびその製品が属するカテゴリーの名称である。

ネットブックが一般に認識されるようになったのは、2008年3月3日に半導体製品や集積回路大手のインテルが、自社製品のCPUであるIntel Atom発表の席で使ったのが最初と見られている。ただしこの時点ではあまり明確な基準はなく、後述するような「インターネット利用に特化した低価格モバイル」程度の意味であった。

価格帯としては米ドルで300ドル前後より800ドル程度、主要メーカー製パソコン価格の高値安定が標準的な日本でも、登場当初で5～10万円・後の2009年前半に円高も手伝って3万円から8万円程度となっている。

thumb|ハイキング中に興味を抱いた発見物の写真をOLPCで撮るタイの子供らネットブック誕生以前には、2005年に提唱された発展途上国の教育分野向けへの普及を主眼とし、俗に「100ドルPC」とも呼ばれるOLPCが存在する。OLPCは廉価で限定的な性能ながら、インターネット端末や電子書籍ブラウザとしての機能を併せ持っている。これらの機種は発展途上国の教育分野向けとはいえ、そのモックアップや試作機が発表されるや一部の技術愛好者や熱心なモバイルインターネット利用者の中に、先進国での同機種の発売を期待する声が見出せた。ただしネットブックとOLPCの間に直接的な連続性はなく、OLPCがLinuxなどオープンソースソフトウェアを搭載し教育分野への普及を主体として一般市場への販売は必ずしも考えられていないのに対して、ネットブックではより一般市場に販売される製品（ないし商品）としての性格が色濃いといった違いも見出せる。OLPCも期間限定ながら先進国向けの製品もリリースされているが、この先進国での売り上げを発展途上国教育分野向けに出荷される製品の補助金とする「Give One Get One」プログラムが計画され実施されたりしている。

携帯性の高いインターネット端末としては、マイクロソフトが提唱し2002年に市場に投入されたタブレットPCや、2006年3月9日にマイクロソフトやインテルなどが発表し推進するUltra-Mobile PC（UMPC）というカテゴリーが存在する。ただ、タブレットPCは入力操作部分を表示画面に統合したタッチパネルを採用した高価で特殊なパソコンという面が強く、ポータブルデータターミナルなど産業分野では一定の利用が見られるものの、一般での普及は進んでいない。Ultra-Mobile PCのほうは、小型軽量ながら価格帯が10万円台からとネットブックと比べて高価であるため、現状では熱狂的なブームを引き起こし広く浸透するまでには至っていない。

この市場動向の中で2007年10月にEee PCが発売され、一部の「安価軽量インターネット端末」を求めていたユーザーらが飛び付いたことから、パソコンメーカー各社も2008年に入ってから次々に同様の方向性を展開、いわゆる「ネットブック」および安価なネット端末パソコンに対して「ネットトップ」という呼称が使われるようになった。アジア圏のパソコンメーカーが数多くの商品を開発・投入し、また米国メーカーの中にもOEMまたはODM（Original design manufacturer：→OEM#用語の歴史と用法）供給を受け同市場に参入するところも出始めたが、人気機種の多くが製造が間に合わず予約待ちが続くと、日本国内メーカーも続々と新製品を発表し、ネットブック市場は乱戦の様相を呈し始めている。日本のメーカーはアジア圏/米国メーカーに比べてやや出遅れた格好ではあったが、2008年10月から東芝や日本電気（NEC）、オンキヨー（SOTECブランド）といった大手メーカーも相次いで参戦を表明した。国内メーカーの製品には、先んじる他のアジア圏メーカーないしそれらのOEM/ODM提供を受けた欧米メーカー製品に比べ高めの価格設定の製品もみられる。自社ブランドのボトムエンド（→ローエンド）製品としてネットブックを投入しているメーカーもある。

なお日本では、ネットブックとイー・モバイルなどの移動体通信端末およびサービス加入権をセットにして、インセンティブ制度の報奨金を価格値引きに反映させることにより、初期購入価格が安価で買えるというパッケージを家電量販店や一部パソコン専門店で発売している。携帯電話と同様に新製品が安価で購入できることで、ネットブックの売り上げは急増している。なお、インセンティブを利用したネットブックとイー・モバイル端末購入費用は携帯電話同様に2年間の割賦販売である。

しかし、2009年中盤に入って従来の「超廉価」な機種がその余りな限定的機能から「モバイルノートPC」と誤解した購入者の中に不満を抱く者もいる傾向もあり、メーカー側も派生指向としてネットブック上位機種に位置付けた、比較的潤沢なマシンリソースを予め備えた機種を従来から投入しているが、加えて加速したネットブック市場に注目してコレに対応したCPUやチップセットの生産拡大・機能向上などという動向も絡んで、安価低性能とするネットブックから、表示機能の拡大や機能の充実といった「高級化志向」も見せている。例えば富士通の2009年6月に発表したネットブックでは、CPUと表示機能の拡大が謳われている。このように、ネットブックにあっても新機種登場で機能据え置きのまま低価格化するよりも、機能向上で価格は一定水準を維持するといった傾向も見出せる。