テレワーク (Telework) あるいは
テレコミューティング (Telecommuting) とは、勤労形態の一種で、情報通信機器等を活用し時間や場所に制約されず、柔軟に仕事する働き方をいう。
テレワークの形態により在宅ワーク、
モバイルワークなどに分類され、また
テレワークする人により、給与所得者などの雇用型テレワーカー、小規模事業者や自営業者などの自営型テレワーカーに分類される。
テレワークは、交通渋滞や大気汚染などの大都市問題や地域活性化、少子高齢化などの社会課題解決の手段として有効であると期待されており、経営者や労働者それぞれにとってもメリットがあるとされ、世界各国に
テレワークの研究や普及促進する団体が存在する。
国土交通省
テレワーク実態調査によると、2005年現在日本には雇用型テレワーカー506万人、自営型テレワーカー168万人、合計674万人のテレワーカーがいる。これは、2002年と比べて雇用型が195万人、自営型が71万人増えている。2003年7月策定の「eJAPAN戦略II」によると、2010年に日本の労働人口の2割（7000万人×0.2＝1400万人）をテレワーカーにする目標をかかげている。
但し、研究者の間では
テレワークにも固有の問題があることも指摘されている。その中には、次のようなものがある。
- 就労時間を尺度とする賃金の適用が容易ではないこと
- 仕事と家庭が隣接、重複している面があるために経費の算定が困難な場合があること
- テレワーカーはしばしば家事や子育てと仕事の切り換えが難しく、集中が困難な場合があること
- 実際に上司などと顔を合わせて働く機会が少ないため、信頼の醸成などが難しく、昇進に不利である可能性が考えられること
